日経平均続落、TSMC発表やイラン情勢を警戒｜10/9相場解説

8日の東京市場は日経平均−993.60円（69,042.11円）で2日続落した。前日の欧米株安を受け朝方から売り優勢の展開となり、終始軟調な地合いが続いた。後場に入りTSMCが9月単月の売上高（前年同月比+54.6%、前月比−0.6%）を発表、前月比の減少をネガティブに捉える向きから主力の半導体関連株に売りが広がった。トランプ米大統領が中間選挙前のイラン攻撃再開を検討していると伝わり、時間外取引で米原油先物が強含んだことも市場心理を冷やした。心理的な節目の69,000円に接近すると押し目買いも入ったが、大引けにかけて売り直され安値圏（69,042.11円）で取引を終えた。東証プライム市場の値上がり銘柄数は327（21.0%）・値下がり1,182（76.1%）。東証33業種のうち上昇は海運業・サービス業・ゴム製品など7業種のみ。TOPIXは−62.65円（−1.51%）の4,091.46、グロース250も続落。

🇯🇵 東京市場・補足：7万円割れは想定内の調整
日経平均は9月16日からの上昇で6,500円を超す値上がりとなっており、短期的な過熱感が意識されやすい状況が続いていた。ストック・データバンクは「日経平均がボリンジャーバンドの過熱ゾーンである+2σから調整したことは想定内」と指摘。前日の新TOPIX構成銘柄の発表に絡み、新指数から外れることが判明した澁澤倉庫が4%超下落するなど、個別の値動きが目立つ1日でもあった。

🇺🇸 米国市場ダイジェスト

• ナスダック・S&P500が続落、半導体株指数SOXは−3.4%の大幅安。オープンAIの年換算売上高が従来の示唆より200億ドル少ないとの報道でAI関連の投資回収懸念が再燃した。NYダウはイラン攻撃を見送るとのトランプ大統領発言を受け長期金利が低下し、終盤に切り返して小幅高
• 米10年債利回りは5.231%へ低下（前日は24年ぶりの高水準）。30年債入札は堅調な需要が確認され、長期ゾーンへの買い意欲が示された
• イランがホルムズ海峡での船舶攻撃を強化し封鎖を改めて表明、WTI原油は+2.81%の90.76ドルと反発。ハリケーンによる米国内生産減少への懸念も材料視された

前日の米国市場ではナスダック総合が−1.25%、半導体株指数SOXも3%超安となった。英紙フィナンシャル・タイムズがオープンAIの年換算売上高が従来の示唆より200億ドル少ないと報じたことが投資家の失望を招き、AI・半導体関連株に売りが広がった。一方、30年債入札が無難な結果となり長期金利は低下、消費関連株は堅調だった。9日は10月限の日経平均先物ミニ・オプションのSQ（特別清算指数）算出日に当たる。構成銘柄のウェートが大きいソフトバンクグループ（オープンAIへの出資先）やアドバンテストなど半導体関連株は下押しを余儀なくされる可能性があり、始値ベースのSQ推計を現物指数が上回り続ければ「幻のSQ」のアノマリーが日本株の下値を支える要因になるとの見方もある。国内では8月の全世帯家計調査・9月工作機械受注が発表され、安川電機などが決算を発表予定。海外では韓国・台湾市場が休場、米10月ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）の発表がある。

💚 長期投資家へのメッセージ：8日（木）の日経平均は−994円の2日続落で、節目の7万円を割り込みました。ただ、9月16日からの上昇幅が6,500円を超えていたことを踏まえれば、今回の下落もその一部を戻したにすぎません。TSMCやサムスン電子はいずれも四半期の好決算・増益見通しを発表しており、AI・半導体需要そのものが衰えたわけではない点は見落とさないようにしたいところです。1日の下落額の大きさだけで相場全体への評価を変えず、自分の投資方針・時間軸に立ち返って判断する習慣を続けたいところです。