「やめどき」には、2種類ある

インデックス投資の「やめどき」を考えるとき、そもそも何が不安なのかによって、向き合うべき問いがまったく違う。自分がどちらの悩みを持っているか、確認してほしい。

もちろん、両方が気になる人もいるだろう。この2つの悩みは別々の問いだが、答えは一つの地図の中にある。上から順に読み進めてもらえれば、自然につながる。

老後の取り崩し方——「4%ルール」とは

長期投資の出口戦略として最も有名なのが、「4%ルール」だ。1998年にアメリカのトリニティ大学が発表した研究から導かれたもので、「毎年、資産の4%以内を取り崩していけば、30年以上経っても資産が尽きる確率は非常に低い」という法則だ。

4%ルールには、大きく2つの使い方がある。

今の相場は、どこにいるのか

「高値圏かどうか」は、誰にも断言できない。相場がいつ天井を打ち、いつ底を打つかを正確に予測できる人間はいない。ただ、「今がどのくらい過熱しているか」を測る指標はある。代表的な2つを見てみよう。

バフェット指標——「市場の体重計」（米国市場）

著名投資家ウォーレン・バフェット氏が、「いかなる瞬間においても、評価額がどの程度の水準にあるかを知るための唯一にして最善の尺度だ」と語った指標。計算はシンプルで、米国株式市場の総時価総額 ÷ 米国GDP だ。国の経済の実力（GDP）に対して、株価の規模が釣り合っているかを測る「体重計」のようなもの。

シラーPER——「市場の長期温度計」

ノーベル経済学賞受賞者のロバート・シラー教授が考案した指標。現在の株価 ÷ 過去10年間のインフレ調整後の平均利益で計算される。普通のPER（株価収益率）は単年の利益を使うため、景気の波で数値が大きくブレる弱点があるが、シラーPERは10年分を平均することで、「企業の真の稼ぐ力」に対して今の株価が高いか安いかを測れる「長期の温度計」だ。

現在の40.87倍という水準は、ITバブル崩壊直前の44.19倍にじりじりと近づいている。シラーPERが40倍を超える局面で投資した場合、その後の10年間のリターンはマイナスまたは低リターンになるリスクが高いと、歴史的なデータは示している。

高値圏で、どう動くか

指標が「割高」を示している今、インデックス投資家には大きく3つの選択肢がある。どれが正解かは一概には言えない。大事なのは、「自分が続けられる戦略はどれか」だ。

リバランスを実践するなら——具体的な手順

「相場が高いから一部売る」を感情ではなくルールとして実行するには、以下の手順が参考になる。

狼狽売りが「最悪」な理由

暴落時に脳が「売れ」と命令を出す背景には、行動経済学で「損失回避バイアス」と呼ばれる心理がある。人間は利益の喜びより、損失の痛みを約2倍強く感じる生き物だ。だから「これ以上数字が減るのを見たくない」という本能が理性を上回り、売ってしまう。

問題は、その後だ。売った後、相場が回復してくると「また下がるかもしれない」という恐怖で買い戻す判断が非常に難しくなる。結果として、安値で売って高値で買い直すという、誰もがやってはいけないと知っている行動を、感情に任せて繰り返すことになる。

NISAで積み立てている人は、さらに注意が必要だ。新NISAは売却しても翌年以降に枠が復活するが、売ったその時点の非課税の恩恵は失われる。暴落した安値で売れば、そこから回復するはずだった非課税の値上がり益を、丸ごと手放すことになる。

まとめ——「やめどき」より「どの成長に乗るか」

今、NISAで積み立てている多くの人は、含み益が出ているはずだ。だからこそ、高値圏が続いたり暴落が来たりすると「ここで売っておいたほうがいいのでは」という気持ちが湧いてくる。それは至極まともな感覚だと思う。

ただ、この記事で見てきた通り、そこに明確な答えはない。バフェット指標は232%を超え、シラーPERはITバブル直前に迫っている。数値は警戒を示している。でも「だから明日暴落する」とは誰も言い切れない。

判断が難しいからこそ、世界最大の投資家はどう考えているのかが気になる。バフェットは今、60兆円の現金を手元に置いたまま、動かない。一方で日本株だけは買い増し続けている。この行動の裏側には、何があるのか。

インデックス投資の本質は、「その国の成長性と国力に乗る」ことだ。S&P500に投資するとはアメリカの一強を信じること。今、そのアメリカが変わりつつある時代に、次の成長にどう乗るか——そこが問われている気がしている。

私自身が米国株を手放し、日本株を選んだ理由。そのヒントは、次回のテーマである「バフェットの動向」の中に隠れている。